ドライ真空ポンプの耐用年数

耐用年数には「法定耐用年数」と「実際の耐用年数」があり、以下のように定義されます。

減価償却資産とは、業務に用いられる設備や装置、備品などで、時間の経過により価値が減少していく資産をいいます。具体的には、取得価格が10万円以上かつ使用可能期間が1年以上のものです。

参照元：国税庁（https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2100.htm）

減価償却資産は、機械・装置、器具・備品、工具などに分類されます。ドライ真空ポンプは、生産設備の一部として機能することから、原則として機械・装置に分類されます。機械・装置の法定耐用年数は、設備の種類や細目で異なります。具体例は以下のとおりです。

法定耐用年数は、使用される業種や設備の種類により異なります。

参照元：【PDF】東京都主税局（https://www.tax.metro.tokyo.lg.jp/documents/d/tax/hyo02）

真空ポンプの実際の耐用年数は、5年から15年程度といわれています。使用できる期間は状況によって大きく異なります。5年未満で交換が必要になることもあれば、15年を超えて使用できることもあるのです。ドライ真空ポンプの寿命は、さまざまな要素で変動します。

耐用年数に影響を与えるおもな要素として以下のものが挙げられます。

• 製品の種類（設計）
• 使用環境
• メンテナンス

汎用用途に使用される真空ポンプは、寿命が比較的短くなる傾向があります。長く使い続けたい場合は、適切な頻度で必要なメンテナンスを行うことが大切です。

メンテナンスの有無、内容、頻度で、ドライ真空ポンプの寿命は変動します。たとえば、フィルターの交換を怠ると、内部部品に汚れが蓄積し、故障のリスクが高まります。基本的なメンテナンスの方法は以下のとおりです。

• フィルターの交換
• オイルの交換
• 部品のチェック

ドライ真空ポンプのメンテナンス方法については、以下の記事で詳しく解説しています。

メンテナンスで不具合が見つかった場合は、必要に応じてオーバーホールを実施します。基本的な目的は、不具合を起こしている部品を交換すること、不具合を起こしそうな部品を見つけて交換することです。実際の作業は、メーカーなどに依頼できます。

オーバーホールのコツを詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

製品の特徴も実際の耐用年数に影響を与えます。用途や環境に適した製品を選ぶことが大切です。製品の品質も、実際の耐用年数に関わります。一般に、安価な製品は開発・部材コストを抑えている場合が多く、耐用年数が短くなる傾向があるとされています。購入金額だけでなく、コストパフォーマンスも考慮するとよいでしょう。

ドライ真空ポンプの耐用年数は、法定耐用年数と実際の耐用年数にわかれます。実際の耐用年数は、使用環境や用途に適した製品選びとメンテナンスにより延長できる場合があります。ドライ真空ポンプのタイプは以下の記事で詳しく解説しています。

業界別におすすめの製品を知りたい方は、次の記事を参考にしてください。